2024-07-02 新型コロナウイルス感染症は,後遺症のリスクもあり, 5類感染症に移行しても, 感染しないに越したことはないModerna社提供のWebサイトから新型コロナの患者数推移と陽性率推移を下図左右に引用：2024-01-28 データからみた新型コロナの今



2024-01-26 JN.1株

　WHOが2023年12月18日付でVOI (Varikants of Interest / 注目すべき変異株) に指定したJN.1株に対する注目が日本でも2024年1月中旬ごろから急速に高まってきたようだ。JN.1は、オミクロン系統の中のBA.2.86変異株から派生したBA.2.86.1.1変異株に相当する。


2024-01-18 第10波が発生しているらしい
　モデルナが公開データをもとに作成・公開している「新型コロナ・季節性インフルエンザ・RSウイルス リアルタイム流行・疫学情報」のグラフ [左下図に引用https://moderna-epi-report.jp]や、札幌市が測定・公開している下水中のウイルスRNA濃度の推移グラフ [右下図に引用https://www.city.sapporo.jp/gesui/surveillance.html]など、第10波が来ているように見える。
愛知県では感染者数が全国平均の二倍近くなったこともあり「第10波宣言」を出したが、他の都道府県と政府はどう判断しているのだろう。車内や屋内で、マスクをしている人は比較的咳をしないが、マスクをしていない人が咳をしていることが多いような気がしないでもない。

2023-10-01 第9波は発生していた
　モデルナの推計グラフによると、第9波は発生し、8月22日から数日間のピークを超えて収束に向かい始めたようだ [右図参照]。どうやら、第９波は一部では発生しないまま過ぎ去ったことにされそうだ。新型コロナ後遺症 (ロングCOVID) についてもないことにしたままやり過ごされていくのだろうか。

　米国CDC内の国立保健統計センター(NCHS) の発表によると、ロングCOVIDは、成人の「わずか」約7%の1,790万人、子供の「わずか」1.3%の96.2万人が経験したに過ぎないとされていることもあり [コロナ後遺症, 「成人の約７％が経験」米推計. CNN Japan 2023.09.29 16:07 JST]。

　上記の米国の調査では、検査での陽性反応または医師の診断から少なくとも３カ月続いた症状を後遺症と定義したが、後遺症を訴える成人の割合は時がたつにつれ下がっているものの、3ヶ月以上長引く症状に苦しむ患者は少なくない。また、インフルエンザや溶連菌感染症にかかることで、新型コロナの後遺症が発症する例もあるという。さらに、後遺症による身体機能への負担は、心臓病やがんよりも大きいと報告されている。2023-09-16 感染爆発
　午後9時近く、X (旧 Twitter) のトレンドに「感染爆発」が上がっており、1万ポスト(ツイート)を超えていた。諸説ポストされていたが、ファクトとして、新型コロナによる学級閉鎖が急激に増えているようだ。神奈川県では、9月1日に207クラスであった閉鎖が750クラスを超え、また、北九州市では、9日に合唱などを披露した文化発表会から代休を経た12日になって一気に120人が学校を休み、全てのクラスに陽性者がいる例もあったとのことだ。

　比較的若く既往症がない場合は、サーズウイルス2に感染しても、無症状または軽症で済む確率が高いが、後遺症にかかるリスクからは逃れられない。また、高齢であったり既往症のあるいわゆるハイリスクな場合は、現在流通しているワクチンを接種して、重症化および後遺症のリスクを下げることが賢明であるというのが、米国のCDCおよび感染症の専門家、また、日本の感染症専門家のコンセンサスのようだ [Science 2023-09-09]。

　本日の図として、モデルナ社が更新を続けている国内の新型コロナウイルスの感染状況のグラフに、都医師会、コロナ担当相、官房長官、厚労大臣、尾身(元)分科会会長のお言葉をアレンジしてみた。この間、「メッセージの明確さと一貫性、そして、コミュニケーションを行う人々に対する信頼と信用」が実現されていただろうか。

2023-09-01 
　8月26日に引用した英国王立協会の報告は、感染対策には「メッセージの明確さと一貫性、そして、コミュニケーションを行う人々に対する信頼と信用」が重要としている。ちまたでは、マスクをしている人は少数派になってきたが、8月31日に豊洲市場を訪れた岸田報道記事の写真 [NHK NEWS WEB 2023-08-31 11:43 am]を見ると、関係者全員マスクを着用している。５類移行以来感染数が増え続け[右図の厚労省資料とモデルナ社の推計を参照]、ここ数日学級閉鎖が増加し、過去最多を記録した地域も出たことが報道 [毎日新聞 2023-08-31 17:36更新]されるようになったが、政府からは「マスク着用などの非医薬品による感染抑制行動を促すメッセージ」は発信されていないようだ。また、千葉県は、5月の「教職員が率先してマスクを外そう 千葉県教委員が通知、熊谷知事『同調圧力や惰性で続かないように』」 [東京新聞 2023-05-26]という方針を貫いているのか、感染抑制行動を促すメッセージを発信していないようだ。

　感染初期から言われていたマスク着用に感染拡大を抑制する効果があることは、学校を対象とした米国での調査や、英国の総合的な報告書でも、認められている。また、パンデミック後を憂慮すべきことに、軽症のCOVID患者にも、また、感染していたことを知らずに過ごしていた人々の中にも、脳神経系を含む多臓器においてCOVID後遺症が発症し、そのCOVID後遺症は発症後2年経過しても治癒しない場合があることが報告されている。9月に入っても、非薬品による感染拡大抑制行動をとりたいものである。

　英国の報告書によれば、サーズウイルス2の感染が拡大し始めた際にとられた日本のマスク着用をはじめとする「非薬品よる抑制」策は、当時取り得た唯一の対策であったとされ、その「非薬品よる抑制」策は感染再拡大時にも有効な対策である、とされている。 

　右図に引用したように、定点医療機関当たり患者報告数, 60歳以上の定点医療機関当たりの患者報告数, 発熱等相談件数, 救急医療の東京ルールの適用件数, 救急医療の東京ルールの適用件数, および入院患者数のいずれも、右肩上がりになっている。興味深いのは、5類感染症への移行は5月8日から始まったのだが、救急医療の東京ルールの適用件数を除いて、3~4月ごろから徐々に上がり始めやや傾きが急になりつつあるように見える点である。
 

　全国の感染状況については、NHKのWebサイトで公開されている「1医療機関あたり平均患者数(全国)」で見ると、5月ごろから徐々に広がり、7月最終週から8月第1週にかけてはほぼ一定となっている [左下図参照]。また、モデルナ社が提供しているWebページで公開されている全国の検査陽性率の推移を見ると、3月22日の8%以後、上昇を続け7月25日以後50％台が続いている [右上図参照]。

　こうしたデータに対して、これまでどのような発言があったか振り返ってみた：

　記憶によれば「第9波が来たのか」と問われた政府は「データが不足していてわからない」と答えたことがある [元記事をメモし忘れたため、出典を明記できず]。データが不足する状況を作り出したのは政府なのだが。いずれにしても、もっと急峻にグラフが上昇しないと、「波」と認識できないのかもしれない。

　無症状で医師の診断を受けていない場合はそもそもサーズウイルス2に感染したかどうか分からないわけだが、サーズウイルス2に感染した場合は、たとえ軽症で済んだとしても、一定の割合でロングCOVIDに悩まされることになり、ひいては、医療費が増えていくことになる。ロングCOVIDに対しても「先手」で対応なさっておでなのだろうか。

 　東京都の感染症対策会議が8月3日にコメントしているように、「夏休みやお盆に帰省等で高齢の 方と会う場合や大人数で集まる場合は、換気、手洗い、場面に応じ たマスク着用などの感染防止対策を心掛けること」「また、 体調が悪いときは、外出を控えること」、重症化を予防するため、リスク の高い高齢者等は、できるだけ早くワクチンを接種すること」が望まれる。一方で、千葉県では「学校で教職員が率先して外し指導を」[千葉日報 2023-05-22]していたが、今どのような状況なのだろうか。
 

　ところで、新たな変異株「EG.5」(通称エリス) が米国では最も優勢になり、WHOは注目すべき変異株 (VOI)」に位置付けた [Arianna Johnson Forbes JAPAN  2023-08-13]。東京都では、右図にあるように、6月下旬から7月初旬にかけて8.7%から14.8%へと上昇したがその後やや比率が下り、7月第2週は12.0%ととどまっているが、リアルタイムではどうなのだろう。なお、EG.5は感染力が強いが、病原性は強まっていないとされている。